資金力がないと次世代の教育はできないのではないか? 旧職員 太田徹次 2022年10月5日(水) 22:30 |
ノーベル賞候補の日本人がゼロになった2022年は予見できた事だったのではないかと思います。 その理由の1つが、中学校でも実験をしない授業が増えているからはないか思います。しかも、グループ実験と言うのは、中国では有りません。これは、私が日本化学学科(甲南大学)で発表した事実です。北京師範学校の写真もその様子を物言っています。日本では、教室に1っしかドラフトは有りませんが、その北京師範学校では、学生1人に1っのドラフトがあり、個人実験が出来る設計になっています。日本の教育大学でも、残念ですが、教室に1っしか有りませんので、グループ実験を設計上するしかないのでしょう。 全て個人で行う実験です。それを行う資金力が学校予算に含まれており、日本の学校では、全ては全クラス数生徒数を基に予算請求します。 夢野台は普通科しかなく、普通科に加えて、神戸に特化したグローカルビジネス学科やビジネス情報学科、国際バカレア学科(英語と日本語で教科を学習する)、スポーツサイエンス学科,介護福祉教育学科等を普通科に加えて上記の学科を持っていれば(教師の定員も関係しますが)、主に科学分野,実験実習を持てば、予算請求額も増やす事が出来るのにと残念に思うばかりです。予算請求しても満額回答されるとは限りません。高校本来の教育目標を逸脱せずに。 学校予算は校内で、分配されて各教科に配分されます。全ての学校活動の原資になります。如何なる活動計画も実施するには、予算の裏付けがなければ実施出来ません。もしくは、同窓会からの資金援助や寄付金、PTAによる資金援助や教育財団への教育実践プラン選考に登録して選考で選ばれるかです。例えば,AI(人工知能)を活用した教育実践、DXを高校授業に導入した教育 ここにも〔生活満足度〕=経済力×文化力 の公式が成立する様に思います。
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